旅行×健康経営に「CogEvo」が躍動 社員にも導入し認知機能向上へ

小谷野：実は、会社紹介でよくCogEvoを使わせていただいています。先日も台湾へ出張したのですが、医療費削減や認知症の予防にも貢献する商材があることを伝えると「旅行だけじゃないの？」と良い意味でびっくりされます。会社の奥行きの深さを感じることに貢献してくれています。
私達は普段から多くの自治体や企業の方々と旅行を通じてお付き合いいただいています。私たちも旅行以外でお役立ちがしたい。CogEvoはその先鞭となってくれています。例えば、いま運輸業界で社員の体調が突然悪くなり、事故を起こしてしまうケースが増えています。これまで私どもではお役立ちできることがありませんでしたが、CogEvoをご紹介できるようになりました。

河越：凄惨な事故を防ぐために、運転前のアルコールチェックは義務化されましたね。運転中にアルコールが体内に残っていると、認知機能が低下してしまうことが問題でした。CogEvoで普段から認知機能の衰えの前兆をつかむことで、飲酒に限らず事故を未然に防ぐ可能性を秘めています。最近の動きとしては、英語版もできたんですよ。

小谷野：いいですね。我々はインバウンド需要にも対応しており、諸外国の方々とお話をする機会は多いです。例えば、カーボン・オフセットなどの経営手法は海外から取り入れることが多いですよね。ですが、これからは、CogEvoを活用した健康経営の手法などを国内の好事例として海外に紹介していくケースもありえますよね。日本発で海外の方が学べるテーマもでてくると思うのです。

河越：高齢化が社会課題として認識されているので、CogEvoが担える役割は大きいです。メンタルヘルスではなく、ポジティブヘルスの時代がやってきます。社員のパフォーマンスを高めることが大切になるのです。CogEvoはお子様からお年寄りまでご活用いただけます。日本旅行様と一緒に取り組むことで、自治体も先生方も聞いていただきやすいです。実績を積み上げていくことで、流れを作っていきたいですね。

続けて、CogEvoの社内導入状況と企業や自治体への提案について、執行役員・ソリューション事業本部 副本部長 福岡雄二氏と、ソリューション事業本部 コーポレート事業部 部長 串田敏生氏にお話を伺いました。
また、トータルブレインケア 執行役員・営業部長の本田新也も加わり、日本旅行におけるCogEvoの活用を通じた健康経営の実践についての意見をお聞きしました。
（※以下、文中敬称略）

福岡：日本旅行では全グループ社員4000人を対象に2024年5月からCogEvoを導入しました。すでに約2100人が登録し、積極的に活用している社員が500人ほどまで広がっています。健康保険組合と共に取り組み、参加度合いに応じてポイントを付与しています。ウォーキングすることでポイントがもらえる仕組みと同様ですね。

串田：日本旅行で働く社員のボリュームゾーンは40〜50歳代です。認知機能については、本人だけでなく親世代も気になる年齢層です。管理職で責任も大きく、ストレスも溜まりやすい世代ですね。この世代にはしっかりと浸透させたいです。実は社内で一番取り組んでいるのは私かもしれません（笑）。結果が悪い時は3回くらいやってしまう時もあります。社員には「業務時間中でもやっていいよ」と言い続けています。やっていて面白いですよ。

河越：ありがとうございます。実は毎日続けていただくと自分の調子を把握することに役立ちます。夜型だと思っていた人がCogEvoに取り組んでみると、実は朝型だったという方もいらっしゃいました。1ヶ月近くやっていただくと、クセが見えてきますね。

串田：会話のきっかけにもなっています。「あの問題やった？」「難しいよねぇ」とか話しやすいですね。私がCogEvoをしっかりと取り組もうとしたきっかけは、車庫入れだったのです。いつもまっすぐ停められるはずが、少し曲がってしまう。空間認識力を意識しました。あと趣味で野球をやるのですが、最近フライがとりづらくなってきました。これも空間認識ですよね。